デジタルディスラプションへの対応

デジタルディスラプション

デジタルディスラプションとは、デジタル企業が、既存の企業（の商品サービス）の価値を根底から揺るがすような、破壊的（ディスラプション）イノベーション（変革）のことをいいます。

デジタルディスラプションが実際に起きているか。

（１）フィスブック、グーグル等の大手のデジタル企業が驚異的な成長を記録したのも事実です。
　これに対して、デジタルカメラによって、フィルムメカー業界が衰退した（コダック）、インターネットの動画配信サービス等によって、実店舗型のレンタル店業界が衰退した　（ブロックガスター）の事例が起きたのは事実です。
（２）２０２０年のフォーチェン５００の中で、１９９５年に存在しなかった企業は、フィスブック、グーグル、ネットフリックス、ウーバーなど１７社です。
　１９９５年のフォーチェン５００のうち２０２０年のリストに残っていたのは１９８社である。ランク外に転落したのは２５６社。破産したのは３５社です。
（３）これらのデータからは、アメリカであっても、ディスラプションは、全ての業界で等しく起きているわけではないようです。

ディスラプションへの対応

　デジタル企業が市場を侵食してきた場合、老舗企業は以下の対応をしてきました。

新規ビジネスと同じ事業をする。

　これは正しい選択であることは少ないようです。例えば、リアル店舗型のビデオ屋が、インターネットでのレンタル事業を開始しようとすれば、新規ビジネスが既存ビジネスの売り上げを毀損するおそれもあります（カニバリゼーション）

強みに倍賭けする。

（１）既存事業の強みを分析し、その強みに企業の資産を集中投資して、生存競争をする。

（２）ネットフリックがインターネットの動画配信事業で成長してきたのに対し、ディズニーは映画作成というコンテンツの作成に力を入れて対抗しました。

規制強化を訴える

　既存ビジネスを縮小させつつも維持し、新規ビジネスについて法規制の強化を訴えて、住み分けをする。

業種変更する

　富士フイルムは、既存ビジネスの強みを生かした形で、ヘルスケア、素材の会社に業種変更をしました。

既存事業の深堀り

（１）デジタル企業が市場を侵食してきた場合、既存事業の深堀りが大切になってきます。将来の市場規模、競合の存在等を考慮して、既存の事業の将来性を分析しなければなりません。（両利きの経営）
（２）既存事業の強みで勝負すると判断すれば、その強みで経営資源を集中させます。
（３）既存事業の技術で新規事業を開拓すると判断すれば、既存事業の会社資産、組織能力を活用できそうな、将来の有望な成長領域を探すことになります。

参考

　ハーバードビジネスレビュー２０２２年４月号２８頁以下