独身と偽って交際を重ね、妊娠という重大な事実を告げられた途端に連絡を絶つ――。これは卑劣であると同時に、法的に厳しく裁かれるべき悪質な貞操権侵害および不法行為（民法709条）です。
1. 妊娠を告げた途端のブロック・逃亡が意味するもの
交際相手から「妊娠した」と告げられた際、責任逃れのためにメッセージアプリをブロックし、姿を消す男性が後を絶ちません。特に相手が既婚者であった場合、家庭への発覚や慰謝料請求、さらには認知や養育費の支払いを恐れて一切の連絡を断とうとします。
しかし、法的な責任から逃れられるわけではありません。独身と偽って肉体関係を持ち、妊娠させたという事実がある場合、女性が受けた精神的苦痛および人生設計への重大な破壊に対する損害賠償請求（貞操権侵害の慰謝料）や、胎児に対する認知・養育費請求の手続きを進める権利があります。
逃亡された初期段階で手元にある手がかり
相手が音信不通になった場合でも、以下のようなわずかな情報があれば、法的なアプローチによって身元を特定できる可能性が高くなります。
- 携帯電話番号（通話履歴やSMSの送受信履歴）
- 相手に送金した、あるいは相手から指定された銀行口座の口座名義・金融機関名
- 過去にやり取りしたメッセージのスクリーンショットやメールアドレス
- 勤務先として聞いていたビル名や大まかな所在地（※偽りの可能性も考慮が必要）
2. 弁護士照会（23条照会）を活用した身元特定の仕組み
「相手の本名がわからない」「住所が偽りだったかもしれない」という状況において、探偵や興信所に頼る前に検討すべき最も確実な法的手段が、弁護士会を通じた照会手続き、いわゆる弁護士会照会（弁護士法第23条の2に基づく照会）です。
弁護士会照会は、弁護士法に定められた正式な調査権限であり、裁判や紛争解決のために必要不可欠な情報を、官公庁や企業、通信事業者、金融機関等に対して照会できる制度です。
携帯電話番号からの特定
相手の携帯電話番号が分かっている場合、契約している通信キャリアに対して、契約者の氏名や登録住所の開示を求める照会を行います。通信の秘密との兼ね合いから厳格な審査が必要ですが、法的紛争の解決において不可欠であると認められれば、契約者情報が回答されます。
銀行口座からの特定
過去のデート費用や何らかの名目で現金を振り込んだ口座、あるいは相手から指定された口座がある場合、その金融機関に対して口座名義人の登録情報の開示を求めます。口座開設時に本人確認書類が提出されているため、偽名や偽装されたプロフィールではなく、戸籍上の正確な本名と住所を割り出すことが可能です。
3. 住所・本名が特定されたその後の法的手続き
弁護士会照会によって相手の本名と現住所が判明した後は、迅速に法的責任を追及するためのステップに移行します。
内容証明郵便による慰謝料請求の通知
特定された自宅住所宛てに、弁護士名義で損害賠償請求（貞操権侵害・不貞行為等に関する慰謝料）の内容証明郵便を送付します。これにより、相手に対し法的責任逃れが不可能であることを突きつけます。
交渉から法的措置（調停・訴訟）へ
内容証明の送付後は、代理人弁護士が相手との示談交渉を窓口となって進めます。相手が無視を続けた場合や誠意ある対応を見せない場合は、裁判所を通じた慰謝料請求訴訟や、認知・養育費に関する調停・審判の手続きを申し立てます。
4. 妊娠発覚直後の逃亡にお悩みなら弁護士へご相談を
妊娠というデリケートかつ重大な問題に直面し、さらに相手から一方的に連絡を絶たれたショックと不安は計り知れません。相手の卑劣な逃亡を許さず、ご自身と生まれてくる子供の正当な権利を勝ち取るためには、感情的な連絡を繰り返すのではなく、法的裏付けに基づいた迅速な調査とアプローチが不可欠です。連絡が取れずにお困りの方は、早めに弁護士へご相談ください。
