X（旧Twitter）で「複数アカウントを使って嫌がらせ」する同一人物の特定

X（旧Twitter）を利用していて、まるで別人のような複数のアカウントから、執拗に攻撃や嫌がらせを受けた経験はないでしょうか。相手がアカウントを次々と変えて攻撃してくる場合、「同一人物だと証明できるのだろうか」「どうやって特定すればいいのだろうか」と不安や絶望感を抱く方は少なくありません。

ネット上の誹謗中傷対策において、複数アカウントを操る同一人物の特定は実務上よくある問題です。ここでは、弁護士の視点から、裏アカや複数IDによる嫌がらせの手口と、それを法的に暴いて同一人物を特定する具体的な手順について詳しく解説します。

X（旧Twitter）における複数アカウント嫌がらせの巧妙な手口

近年、X上では、メインのアカウントとは別に、身元を隠した「裏アカウント（サブ垢）」を複数作成し、標的に対して集中的に誹謗中傷や嫌がらせを行うケースが後を絶ちません。

このような加害者は、次のような狡猾な手口を使います。

• アカウントの使い分け: 攻撃用のアカウントを複数用意し、Aアカウントで暴言を吐いた後に凍結・削除されたら、すぐにBアカウントに切り替えて同様の嫌がらせを継続する。
• 文体やトーンの偽装: アカウントごとに言葉遣いやキャラクターを変え、あたかも複数の人間が組織的、あるいは偶然に自分を攻撃しているかのように見せかける。
• 証拠隠滅の素早さ: 被害者から反論されたり法的措置を匂わされたりすると、すぐに該当ポスト（ツイート）を削除したり、アカウント自体を非公開（鍵アカ）や削除にしたりする。

被害者側から見ると「何人もの人から恨まれている」「集団でいじめられている」ような錯覚に陥りやすいですが、実際にはその背後にいるのは「たった一人の人物」であるケースが非常に多いのです。

複数アカウントが同一人物であると証明する仕組み

「複数のアカウントが同一人物である」と法的に証明するためには、感覚的な推測ではなく、客観的な証拠が必要です。その決定的な証拠となるのがIPアドレスおよびアクセスログです。

人間がインターネットに接続する際、必ずスマホやパソコンなどの端末には「IPアドレス」というネット上の住所のようなものが割り振られます。たとえX上で全く異なるプロフィール名やIDを使っていても、同一の端末や同一のWi-Fiルーター（自宅の回線など）から接続して投稿を行っていれば、プラットフォーム側やプロバイダ側に記録される接続ログのIPアドレスやタイムスタンプが一致、あるいは連続することになります。

法律手続きにおいて、この通信記録を解析・突合させることで、「このAというアカウントとBというアカウントは、同一の回線契約者が、同じ時間帯にアクセスして操作していた」という事実を浮き彫りにし、同一人物であることを証明していくのです。

同一人物を特定するためのステップ

複数アカウントを使った嫌がらせに対し、法的に同一人物を特定して責任を追及するためには、以下のステップを踏む必要があります。

ステップ1: すべての攻撃アカウントの証拠保全

まずは、嫌がらせを行っている全てのアカウントの投稿画面やプロフィール画面のスクリーンショットを確実に保存してください。この際、投稿日時、アカウントID（@から始まる英数字）、URLがしっかりと映り込んでいることが重要です。アカウントが削除されてしまうと証拠集めが困難になるため、被害を受けたら速やかに保存しましょう。

ステップ2: 各アカウントに対する発信者情報開示請求

特定したいアカウントが複数ある場合、原則としてアカウントごとに発信者情報開示請求の手続きを行う必要があります。

まずX社（Twitter, Inc.等）に対して発信者情報開示の仮処分申し立てを行い、投稿時のIPアドレスやタイムスタンプを開示させます。次に、そこで判明したIPアドレスを管理しているインターネットプロバイダ（ドコモ、ソフトバンク、光回線業者など）に対して、契約者の氏名や住所などの個人情報を開示するよう裁判を起こします。

ステップ3: プロバイダ側のログ突合による同一人物の立証

複数のアカウントについてそれぞれプロバイダから契約者情報を取り寄せた際、もしすべての契約者が「同一人物」であれば、そのままその人が加害者として特定されます。

また、仮に家族名義の回線やフリーWi-Fiなどを悪用している場合であっても、プロバイダが保有する詳細なログイン履歴（タイムスタンプ）を精査することで、同一の端末から複数のアカウントにログインしていた事実が科学的に証明され、裁判所や相手方に対して同一人物であることを突きつける強力な武器となります。

複数アカウントによる嫌がらせを弁護士に依頼するメリット

複数アカウントを駆使した嫌がらせの特定は、通常の単一アカウントに対する開示請求よりも高度な専門知識と綿密な戦略が求められます。個人でこれに対処しようとすると、以下のような高いハードルに直面します。

• 複雑な法的手続きの負担: 複数アカウントの数だけ裁判所への申し立てやプロバイダへの交渉が必要となり、時間的・精神的な負担が非常に大きい。
• タイムリミットの存在: プロバイダが保存している接続ログの保存期間は通常3〜6か月程度と非常に短いため、モタモタしていると証拠が消滅してしまう。
• 証拠の関連付けの難しさ: 「この複数のアカウントが同一人物である」という蓋然性を裁判所に認めさせるための説得力ある主張構成には、IT分野の法的実務経験が不可欠である。

弁護士法人夕陽ヶ丘法律事務所では、ネット上の誹謗中傷やSNSの特殊なトラブルに精通した専門チームが、アカウントの保全からX社およびプロバイダに対する迅速な開示請求、そして同一人物の特定までをトータルでサポートいたします。

まとめ：泣き寝入りせずにプロの法律相談を

X（旧Twitter）で複数アカウントを使って巧妙に嫌がらせを繰り返す人物は、「どうせバレないだろう」「複数を使い分ければ特定されない」と高をくくっているケースが少なくありません。しかし、適切な法的手続きを踏み、デジタルな証拠を積み上げることで、その仮面を剥ぎ取って同一人物を特定することは十分に可能です。

卑劣な嫌がらせに一人で悩み、投稿の削除だけで妥協してしまう必要はありません。お困りの際は、ぜひ当事務所の弁護士までご相談ください。あなたの尊厳を守り、加害者への法的責任追及に向けた最適な解決策をご提案いたします。