Q：賃貸のDIYで壁紙を上貼りした場合の退去費用は？

賃貸物件で自分好みの部屋にするためにDIYを楽しむ人が増えていますが、中でも手軽にできる壁紙の貼り替えは人気のアレンジ方法です。しかし、いざ退去するタイミングになると「元の状態に戻さなければいけないのか」「退去費用として多額の請求をされるのではないか」と不安になる借主様は少なくありません。

このコラムでは、賃貸物件のDIYで壁紙を上貼りした場合の退去費用や、原状回復のルールについて分かりやすく解説します。

賃貸物件のDIYと「原状回復義務」の基本

賃貸借契約では、退去時に部屋を元の状態に戻す原状回復義務が借主には課せられています。ここで言う「元の状態」とは、単に住む前の状態に戻すことではなく、「借主の故意・過失によって傷つけたり汚したりした部分を修復すること」を指します。

国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、経年変化や通常消耗による損耗の修繕費用は貸主（オーナー）が負担すると定められています。しかし、DIYによる変更は「借主の私的な理由による加工」とみなされるため、原則として借主自身で元に戻すか、その費用を負担しなければなりません。

許可なしDIYで壁紙を上貼りした場合のトラブルと費用

「貼ってはがせる壁紙」や「マスキングテープを使ったDIY」であっても、トラブルに発展するケースは後を絶ちません。主なリスクと発生する費用は以下の通りです。

• 剥がし作業費用の発生：きれいに剥がせず糊や紙片が残った場合、専門業者による除去作業が必要になります。
• 下地ボードの補修費：壁紙を剥がす際に、下地の石膏ボードまで剥がれてしまったり、傷ついたりした場合は補修費用がかかります。
• クロス全面の張替え費用：一部の補修が不可能と判断されたり、変色や臭いの付着があったりすると、壁一面あるいは部屋全体のクロス新調費用を請求されることがあります。

「剥がせる壁紙」ならそのまま退去して良い？

最近では「賃貸でもOK」とうたう剥がせるタイプの壁紙が市販されています。これらを使用した場合でも、以下の点に注意が必要です。

日焼けによる色の違いや、長期間貼っていたことによる糊の固着などがあると、たとえ剥がせる製品であっても「元通りになった」とは認められないケースがあります。自己判断でそのまま退去せず、必ず事前に管理会社や大家さんに確認を取ることが重要です。

トラブルを防ぐための対策と高額請求されたときの対処法

DIYを行う前、そして退去する際には、以下のようなステップを踏むことで無用なトラブルを防ぐことができます。

• DIY前の書面での承諾：どうしても壁紙を貼り替えたい場合は、事前に貸主から書面による承諾を得ておきましょう。「退去時にどう扱うか（置いていってよいか、元に戻すか）」を取り決めておくことがベストです。
• ガイドラインに基づく適正な金額か確認する：請求された見積もりが「クロス全面の新品交換費用」であっても、もともとの壁紙の耐用年数（経過年数）を考慮して金額が割り引かれているか確認する必要があります。

DIY部分以外の経年劣化分まで全額請求されている場合や不当に高額な費用を請求された場合は、安易に支払いに応じるべきではなく、賃貸借契約や国のガイドラインに基づいた適正な金額への減額交渉を検討することが重要となります。トラブルが深刻化し個人での解決が難しい場合には、賃貸借契約に詳しい専門の弁護士などの法的専門家に相談することで、法的根拠に基づいた適切な解決に向けたサポートを受けることが可能です。