交通事故で「MRI検査」を早期に受けるべき理由

交通事故で「MRI検査」を早期に受けるべき理由のポイント

交通事故にあわれた際、相手方保険会社との交渉や各種手続において以下のポイントを把握しておくことが極めて重要です。

• 神経症状の器質的変化（画像所見）の確保。

弁護士基準（裁判所基準）での適正解決に向けて

交通事故の被害では、保険会社の提示額（自賠責基準や任意保険社内基準）と、裁判所や弁護士が適用する弁護士基準（裁判所基準）との間に大きな乖離が存在するケースが多々あります。

2020年4月の民法改正に伴う最新の法定利率（年3%）や適正な慰謝料計算基準に沿って対応することで、賠償額が増額する可能性が高まります。妥協される前に、まずは当事務所の無料相談をご利用ください。

交通事故に遭った際、むち打ちなどの神経症状に悩まされる方は非常に多くいらっしゃいます。しかし、レントゲン検査では「異常なし」と言われたものの、痛みやしびれが引かないというケースは少なくありません。

そのようなとき、適切な賠償金を受け取り、ご自身の体を守るために極めて重要な役割を果たすのがMRI検査です。早期に検査を受けるべき理由について、交通事故専門弁護士の観点から詳しく解説します。

レントゲンでは分からない神経症状の正体

交通事故による衝撃は、想像以上に体に大きな負担をかけます。特に追突事故などで多いむち打ち損傷では、首の筋肉や靭帯、神経などが強いダメージを受けます。

レントゲン検査の限界とは

病院で最初に行われることが多いレントゲン検査は、主に骨の折れやヒビといった「骨組織」の異常を確認するためのものです。

しかし、交通事故で負う神経の圧迫や椎間板ヘルニア、靭帯の損傷などは、骨以外の軟部組織に起因するため、レントゲンには映し出されないという特徴があります。画像に異常がないからといって「ただの筋肉痛」と自己判断してしまうのは大変危険です。

MRI検査で判明する器質的変化

MRI（磁気共鳴画像法）検査であれば、骨だけでなく、神経、脊髄、椎間板、筋肉といった軟部組織の詳細な状態を立体的に捉えることができます。

これにより、事故の衝撃によって神経がどのように圧迫されているかという器質的変化（画像所見）を明確に確認することが可能となります。

なぜ「早期」のMRI検査が不可欠なのか

MRI検査を受けるタイミングは、治療の観点からも損害賠償の観点からも非常に重要です。遅くとも事故後数週間以内、遅くとも症状固定の時期を見据えて早い段階で実施することが推奨されます。

事故との因果関係を証明するため

交通事故から何ヶ月も経過した後に初めてMRI検査を受けた場合、保険会社から「その神経障害は事故によるものではなく、経年劣化や事故後の別の原因によるものではないか」と疑われるリスクが高まります。

事故直後から症状があり、早期にMRIで異常所見が確認されていれば、事故と怪我の因果関係（相当因果関係）を医学的客観的証拠をもって証明しやすくなります。

後遺障害等級認定への影響

治療を尽くしたにもかかわらず痛みが残ってしまった場合、自賠責保険に対して「後遺障害等級認定」の申請を行います。

ここで14級や12級といった等級を獲得できるかどうかが、最終的な示談金（慰謝料や逸失利益）の金額を大きく左右します。神経症状で後遺障害の認定を受けるためには、主観的な痛みの訴えだけでなく、それを裏付ける客観的な画像所見の有無が極めて重視されます。早期のMRI検査は、この強力なパスポートを手に入れるために欠かせないステップなのです。

MRI検査で異常なしと言われた場合の対処法

「早期にMRIを受けたけれど、医師から『特に異常は見当たらない』と言われてしまった」というケースもあるかもしれません。その場合でも、決して諦める必要はありません。

継続的な通院と症状の訴え

画像所見が得られなかった場合でも、痛みやしびれという自覚症状が一貫して存在し、医師の指示のもとで適切なリハビリや通院を継続していた実績が重視されることがあります。

医師には毎回の診察で、痛む部位や程度を具体的に正確に伝えることが大切です。カルテに症状がしっかりと記録されることが、後々の交渉における重要な資料となります。

専門医や弁護士への相談

総合病院の一般的な診断では見落とされてしまう微細な所見がある場合や、保険会社との示談交渉に不安がある場合は、交通事故案件に強い弁護士や整形外科の専門医に早めに相談することをおすすめします。

交通事故被害者が泣き寝入りしないためには、医学的な事実を法的な武器へと正確に変換していくプロセスが不可欠です。自身の体をしっかりと守り、適正な補償を受け取るためにも、症状がある場合は速やかに主治医と相談し、MRI検査の実施を検討してください。