Q　質問の意図を明確にするために、聞きたいことの概略を説明してから、その内容を具体的に教えてほしい、と質問してもよいですか。

尋問のテクニック

　先に概略的な話をしてから、具体的な説明を求める形で聞く方法があります。

ケース１　

弁護士の質問
　「夫婦なのでけんかぐらいはしますよね。」
　「山田さんが、家を出たのは、平成30年9月です。」「平成30年9月ごろに、起きた夫婦喧嘩について教えてもらえますか。」

ケース２

弁護士の質問
　「山田さんは、平成30年に、刑事事件を起こして第三者に怪我をさせましたね。その具体的な内容を教えてもらえませんか。」

解説
　「山田さんは、平成30年に、刑事事件を起こして第三者に怪我をさせた。」という事実が「争いのない事実」であれば、この質問の仕方は何の問題もありません。

　では、これが証人が初めて口にする事実だった場合に、「山田さんは、平成30年に、刑事事件を起こして第三者に怪我をさせた。」と質問（誘導）してよいだろうか。

　私見としては、これは許されると考えます。具体的な内容を、証人が自分の口で話すことになるので、不要な誘導になりえないからです。

　もちろん、裁判官よっては、「その聞き方はよくない。」「誘導せずに聞いてください。」と訴訟指揮が発動されることが考えられます。

応用例（Aさんは〇〇と言っている。）

ケース１

弁護士の質問

　「Aさんは、先ほどの証人尋問で「〇〇」（要約）と言っていたのですが、事実はそのとおりなのでしょうか。」

ケース２　

弁護士の質問

　「Bさんの陳述書には、「〇〇」（要約）と書いてあるのですが、もう少し詳しく説明してもらえませんか。」

　「陳述書について間違いない。」と聞いた後では、争いのない事実として質問できます。

応用例（Aさんは、〇〇と主張し、Bさんは〇〇と主張する。）

弁護士の質問

　 「AさんがBさんに初めて会った時期について、Aさんは〇〇（要約）と主張し、Bさんは、〇〇（要約）と主張し、食い違っています。」「実際は、どちらが正しいのでしょうか？。」

　 見解の対立そのものは、争いのない事実として質問できます。