【仕事の範囲】職務記述書を訂正する（従業員エンゲージメントの向上）

仕事内容の改善

（１）従業員が求めている職場と、現実とのギャップを埋める必要があります。

（２）離職の原因は人間関係も多いですが、仕事の内容（昇給のシステム）であることもあります。

（３）従業員の話を聞いて、仕事内容を調整する必要があります。

社員の本音を聞く

（１）社員の本音を聞く機会は二度あります。

（２）入社した社員に、前の会社をやめた理由を聞くと、この職場にどんな期待をいだいているかが分かります。

（３）退職する社員の最後の日に、職場の担当者以外の人が聞けば、社員の本音を話してくれます。なお、退職日の一週間前では、あと一週間あるので、本音を教えてくれないかもしれません。

職務記述書

（１）職務記述書は、仕事の内容とこれを遂行するためのスキルを記載する書面です。

（２）職務記述書は、経営戦略上、必要とされる仕事の内容を明確化する。その仕事をこなすために必要なスキルを明確化するために記載します。

（３）日本では、採用時には、雇用契約書や募集要項で、仕事内容やスキルを記載しますが、人事異動での新しい職場では作ることはまれでした。

職務記述書の問題点

（１）職務記述書については、標準的な記載が多く、実態を反省していないことが多い。

（２）内定希望者が職務内容を知ることも、採用担当者がどのような基準で社員を採用するかも不明確となっていました。

（３）実際には理想とする社員や、標準的な社員の仕事をヒアリングして再度、これを見直すことが必要です。

（４）具体的な仕事内容や必要なスキルを記載したものを、職務記述書とは別に用意して公開すべきです。

人事部の位置づけを変える

（１）現場の仕事は現場の人にしか分かりません。しかし、現場だけでは、将来のキャリアや、給与等をいくらに決めてるか決めれません。

（２）現場が主体的に動きながら、人事部と協力して、職務記述書を訂正する仕組みが必要です。現場ごとに将来のキャリアや、給与等を決めると混乱すると思うので、調整できる仕組みが必要です。

参考

　ハーバード・ビジネス・レビュー２０２５年２月２６頁